CT70が税関で没収された時の対処法｜通知が来たらやるべきことと返金手順

2025年10月1日

海外から購入したCT70が税関で没収されたら、まず商品を破棄（滅却）する手続きを行い、販売サイトに返金を要求しましょう。

CT70が没収されるのは、偽物だからではなく、日本のコンバースが持つ「商標権」を侵害すると判断されるためです。

この記事では、税関から「認定手続開始通知書」が届いた後の具体的な流れを解説します。

返金要求の方法や、没収リスクを避けて安全に購入する方法も紹介します。

慌てずに対処すれば代金を取り戻せる可能性が高いので、この記事を参考に手続きを進めてください。

CT70が税関で没収されたらどうなるのか

CT70が没収対象となる理由（商標権の問題）

海外から購入したCT70が税関で没収されるのは、日本の法律上、コンバースの「商標権」を侵害する物品と判断されるためです。

たとえ海外の正規店で購入した本物のCT70であっても、日本の税関を通過する時点では「偽ブランド品」と同じ扱いになってしまいます。

これは、日本のコンバースと、アメリカのコンバース（CT70を製造・販売）が全く別の会社によって運営されていることが原因です。

日本とアメリカのコンバースは別会社

少し複雑なのですが、現在、日本の「CONVERSE」ブランドの権利を持っているのは伊藤忠商事です。

一方で、CT70を製造しているのはアメリカのConverse社（NIKE傘下）です。

このため、アメリカのConverse社が製造したCT70を、権利者である伊藤忠商事の許可なく日本に輸入する行為は、商標権の侵害にあたります。

法律上の「偽物」扱い

税関では、以下のように判断されてしまいます。

権利者：日本のコンバース（伊藤忠商事）
侵害品：権利者の許可なく輸入される、よく似たロゴ（商標）を持つ商品（＝CT70）

このロジックにより、CT70は本物であるにもかかわらず、法律上は商標権を侵害する「偽物」や「コピー品」と同じカテゴリーで扱われ、輸入が差し止められるのです。

決してあなたが偽物を買おうとしたわけではないので、その点は安心してください。

あくまでも、日本の法律と商標権の仕組みが理由で没収対象となっている、と理解しておくことが大切です。

税関から届く「認定手続開始通知書」の内容

CT70が税関で止められると、数週間から1ヶ月ほどで「認定手続開始通知書」という物々しい名前の書類が自宅に届きます。

これは、「あなたの荷物の中に、商標権を侵害する疑いのある品物が見つかりましたよ」という税関からのお知らせです。

この通知書が届いた時点で、残念ながらCT70は税関に差し押さえられている状態になります。

通知書に記載されている主な内容

通知書には、主に以下のような情報が記載されています。

申告年月日・申告番号：荷物の管理番号です。
品名：SHOES、FOOTWEARなどと記載されています。
数量：1足など。
権利者：コンバース（伊藤忠商事）の名前が記載されています。
侵害すると認められる権利：商標権と記載されています。
今後の選択肢：輸入者が取れるアクションが書かれています。

焦ってしまうかもしれませんが、まずは落ち着いて中身をしっかり確認しましょう。

あなたが選べる2つの選択肢

通知書の中で最も重要なのが、今後の対応を選ぶ部分です。

基本的には、以下の2つの選択肢が提示されます。

滅却（破棄）に同意する：
「この荷物は不要なので、税関で処分してください」と同意することです。
意見を述べる（意見書を提出する）：
「この荷物は商標権を侵害していません」と、あなたの意見を税関に主張することです。

ほとんどの場合、1の「滅却」を選ぶことになりますが、どのような選択肢があるのかを正確に把握しておくことが重要です。

この通知書を無視すると、最終的にCT70は没収・破棄されます。

通知を受け取った後の手続きの流れ

税関から「認定手続開始通知書」が届いたら、定められた期間内に何らかの対応をする必要があります。

基本的には、「商品を諦めて処分してもらう」か、「正当性を主張する」かのどちらかを選ぶことになります。

ここでは、通知を受け取ってから手続きが完了するまでの一般的な流れを説明します。

手続きのフロー

「認定手続開始通知書」の受け取り
まずは郵便で送られてくる通知書の内容をしっかり確認します。
対応方法の決定（回答期限は約1ヶ月）
通知書に同封されている書類を見て、「滅却に同意する」か「意見を述べる」かを決めます。回答期限が設定されているので、それまでに決断が必要です。
税関へ回答書を返送
決めた対応方法に応じた書類に必要事項を記入し、税関に返送します。
- 滅却の場合：「知的財産権侵害物品の任意放棄書」などを提出します。
- 意見を述べる場合：「意見書」を提出します。
税関による最終判断
提出された書類をもとに、税関が最終的にその荷物をどうするかを決定します。
- 滅却：意見書の提出がない、または主張が認められない場合、商品は破棄されます。
- 輸入許可：意見が認められれば、商品が手元に届きます（CT70では極めて稀です）。

ほとんどの人が選ぶ道

CT70の場合、商標権の問題を覆すことは非常に困難です。

そのため、ほとんどの人が費用や手間を考え、ステップ3の段階で「滅却に同意する」という選択をしています。

意見書を提出しても、輸入が許可される可能性は限りなく低いのが実情です。

まずはこの一連の流れを理解し、冷静に対応を検討することが大切です。

CT70が税関で止められる確率

海外から個人輸入したCT70が税関で止められる確率は、「100%ではないものの、非常に高い」というのが実情です。

SNSや個人のブログなどを見ると、「今回は無事に届いた」「前回はダメだった」といった声が混在しており、運の要素があることは否定できません。

しかし、近年は税関の監視が強化されているため、「止められるのが基本」と考えておいた方が精神的なダメージは少ないでしょう。

なぜ確率にばらつきがあるのか

税関では、毎日膨大な数の国際郵便物が検査されています。

そのすべてを一つひとつ完璧に開封してチェックしているわけではありません。

X線検査：まずX線検査で内容物を確認し、疑わしいものが開封検査に回されます。
ランダムチェック：無作為に選んで開封検査することもあります。
発送国や業者：頻繁に知的財産侵害品を送ってくる国や業者からの荷物は、厳しくチェックされる傾向にあります。

こうした要因が絡み合うため、X線で靴だと判断されなかったり、たまたま開封検査の対象にならなかったりすると、運良くすり抜けて届くケースが生まれるのです。

確率を上げる（下げてしまう）要因

残念ながら、購入者側で「止められない確率を上げる」ための確実な方法はありません。

むしろ、以下のようなケースでは止められる確率が上がると言われています。

明らかに靴と分かる梱包：外箱がそのまま使われているなど。
一度に複数の靴を注文する：個人使用の範囲を超えていると判断されやすいです。
有名な転送サービスやECサイトからの発送：税関もマークしている可能性があります。

結論として、CT70の個人輸入に「絶対」はありません。

没収されるリスクは常にあると覚悟した上で、購入を検討する必要があります。

個人使用目的の輸入でも没収される理由

「自分で履くために1足だけ買うのだから、個人使用なら問題ないのでは？」と思うかもしれませんが、残念ながらCT70の輸入に関してはその理屈は通用しません。

関税法では、「商標権を侵害する物品」を日本国内に輸入すること自体を禁止しています。

そのため、その目的が個人使用であろうと、販売目的であろうと、区別なく規制の対象となってしまうのです。

法律の壁

根拠となるのは関税法という法律です。

この法律では、知的財産権を侵害する物品を「輸入してはならない貨物」として明確に定めています。

重要なポイントは以下の通りです。

目的は問われない：法律の条文には「個人使用のためならOK」といった例外規定はありません。輸入するという行為そのものが問題視されます。
1点でもNG：数量の大小も関係ありません。たとえ1足だけであっても、権利を侵害していると判断されれば没収の対象です。

税関の視点

税関の役割は、法律に基づいて、日本国内に持ち込んではいけない物が入ってくるのを防ぐことです。

彼らの視点から見ると、CT70は以下のように映ります。

日本のコンバースが持つ商標権がある。
その権利者の許可なく、よく似た商標を持つ商品（CT70）が海外から入ってきた。
これは法律で定められた「輸入してはならない貨物」に該当する。
したがって、輸入を差し止めなければならない。

このプロセスに、輸入者の「個人的に履きたい」という事情が入り込む余地はないのです。

「個人使用だから大丈夫」という考えは、残念ながら通用しないということを理解しておく必要があります。

CT70が税関で没収されたらやるべき対処法

滅却（破棄）に同意する手続きの方法

CT70が税関で没収された際に、最も多くの人が選ぶのが「滅却（破棄）に同意する」という方法です。

これは、税関で商品を処分してもらうことに同意する手続きで、最も手間なく、かつ追加の費用もかからずに事態を収束させることができます。

面倒な手続きを避けたい場合や、返金を求める際に「没収された証明」として早く手続きを終えたい場合に最適な選択肢です。

手続きに必要な書類

税関から送られてくる「認定手続開始通知書」に、「知的財産権侵害物品の任意放棄書」といった書類が同封されています。

手続きに必要なのは、基本的にはこの書類1枚だけです。

「申告番号」や「品名」など、必要な情報はあらかじめ印字されていることがほとんどです。

手続きの具体的な手順

書類の内容を確認する
まずは、自分の名前や荷物の情報が間違いないかを確認します。
署名・捺印する
書類の下部にある「上記貨物を任意に放棄することを承諾します」といった文言を確認し、日付、住所、氏名を記入して署名（または記名押印）します。
返送用封筒で郵送する
記入した書類を、同封されている返送用封筒に入れてポストに投函します。切手は不要な場合がほとんどです。

これだけで、あなたのやるべき手続きは完了です。

この後、税関でCT70が正式に処分され、数週間後に「没収・廃棄処理が完了しました」という趣旨の通知が届くこともあります。

この手続きを行ったことによるペナルティや、ブラックリストに載るようなことは一切ないので、安心してください。

発送元に返送してもらうための条件

CT70が没収された際に、商品を破棄するのではなく「発送元の国に返送してほしい」と考える方もいるかもしれません。

しかし、結論から言うと、この選択肢が認められる可能性は極めて低いです。

商標権を侵害する物品は、日本国内に入れることはもちろん、日本を経由してどこかへ送ることも原則として許可されないためです。

なぜ返送が難しいのか

税関は、知的財産を侵害する物品の流通を防ぐことを使命としています。

そのため、一度差し押さえた商品を海外に送り返すことは、その流通に加担してしまうことになりかねません。

そのため、返送を認めるには、以下のような非常に厳しい条件が課せられます。

輸入者に悪意がなかったことの証明
「偽物だとは知らなかった」「商標権を侵害するとは知らなかった」ということを、客観的な証拠をもって証明する必要があります。
輸出者（発送元）の同意
発送元のセラーが、返送にかかる送料を負担し、受け取りに同意している必要があります。

現実的な選択ではない理由

CT70の個人輸入において、上記の条件をクリアするのは現実的ではありません。

「日本の商標権の仕組みを知らなかった」と主張しても、法律上は「知っているべきこと」と見なされるため、悪意がないことの証明は困難です。

また、海外の販売サイトやセラーが、日本の税関手続きに協力し、返送料まで負担してくれるケースはまずないでしょう。

費用と手間をかけて返送を要求しても、結局認められずに滅却処分となる可能性が非常に高いです。

そのため、「返送」という選択肢は考えず、「滅却」を選んだ方が賢明と言えます。

意見書を提出する場合の書き方と注意点

税関からの通知に対し、「このCT70は商標権を侵害していない」と主張するために「意見書」を提出するという選択肢も用意されています。

しかし、CT70の輸入において、この意見書によって輸入が許可される可能性は限りなくゼロに近いです。

時間と労力がかかるだけで、結局は没収という結果に終わることがほとんどのため、基本的にはおすすめできない方法です。

意見書で主張する内容

もし意見書を提出する場合、主に以下のような内容を記載することになります。

購入した商品は正規品であること
海外の正規販売サイトで購入した本物のCT70であり、偽ブランド品ではない、という主張です。
個人で使用する目的であること
販売や商用目的ではなく、あくまで自分で履くために購入したものである、という主張です。

なぜ主張が通らないのか

これらの主張が、なぜ税関で認められないのでしょうか。

その理由は、没収の根拠が「偽物であること」ではなく、「日本の商標権を侵害していること」にあるからです。

たとえあなたが本物のCT70を購入し、個人使用が目的であったとしても、日本の法律上は「権利者の許可なく輸入された商標権侵害品」という事実は揺るぎません。

税関は、この法律に基づいて判断するため、「本物だから」「自分で使うから」という主張は、残念ながら通用しないのです。

意見書提出の注意点

意見書を提出すると、税関との間で複数回のやり取りが発生し、手続きが完了するまでに数ヶ月以上かかることもあります。

その間、もちろん商品は手元に届きません。

労力に見合う結果が得られる可能性は極めて低いため、特別な理由がない限りは、意見書の提出は避けた方が無難です。

販売サイトに返金を要求する具体的な手順

CT70が没収されてしまった場合、支払った代金を取り戻すために、購入した海外の販売サイトへ返金要求を行いましょう。

多くの大手ECサイトでは、商品が届かなかった場合のバイヤー保護プログラム（購入者保護制度）が設けられています。

税関から届いた「認定手続開始通知書」が、商品を受け取れなかった有力な証拠となります。

返金要求のステップ

販売サイトのカスタマーサポートに連絡
サイトの注文履歴やヘルプページから、セラーまたはサイト運営者に連絡を取ります。
状況を説明する
「注文した商品が日本の税関で没収されたため、受け取ることができなかった」と伝えます。
証拠を提示する
税関から届いた「認定手続開始通知書」をスマートフォンなどで撮影し、その画像をメッセージに添付します。これが最も重要な証拠になります。
返金を要求する
「商品が届かないため、全額返金してほしい（I would like a full refund.）」と明確に伝えます。

連絡する際の例文（英語）

海外サイトとのやり取りは英語が基本ですが、難しい文章は不要です。

以下のような簡単な英文で十分伝わります。

Subject: Refund request for Order [注文番号]

Hello,

The item I ordered (Order Number: [注文番号]) was confiscated by Japanese customs and I could not receive it.
This is because it infringes on trademark rights in Japan.

I have attached a photo of the official notice from customs.
Since the product did not arrive, please issue a full refund.

Thank you.
[あなたの名前]

この手順で連絡すれば、多くのサイトでは返金処理に応じてくれます。

諦めずに、まずは販売サイトに連絡してみることが大切です。

没収リスクを避けてCT70を安全に購入する方法

CT70の個人輸入には常に没収のリスクが伴いますが、そのリスクを避け、安全に手に入れる方法もいくつか存在します。

海外からの発送に頼らない方法を選ぶことで、税関の心配をすることなく、お気に入りのCT70を購入することが可能です。

価格は少し高くなる傾向がありますが、没収されてお金だけ失うリスクを考えれば、十分に検討の価値があるでしょう。

1. 日本国内の並行輸入店で購入する

数は少ないですが、日本の業者が正規のルートとは別に輸入し、国内で販売している店舗があります。

これらの店舗は、自社で関税や商標権の問題をクリアした上で販売しているため、購入者が税関を気にする必要はありません。

メリット：没収リスクゼロ。すぐに商品が手に入る。

デメリット：価格が海外通販より高い傾向にある。偽物を販売する悪質業者に注意が必要。

信頼できるセレクトショップや、長年の実績がある並行輸入店を選ぶことが重要です。

2. 海外旅行の際に現地で購入する

韓国や台湾、アメリカなど、CT70を販売している国へ旅行した際に、自分で購入して持ち帰る方法です。

個人が旅行のお土産として、自分で使用する目的で1〜2足程度を持ち帰る場合、税関で問題になる可能性は極めて低いです。

メリット：確実に本物が手に入る。現地価格で安く買える可能性がある。

デメリット：当然ながら、その国へ行く必要がある。

3. 日本企画の代替モデルを検討する

デザインの好みが合えば、日本のコンバースが企画・販売しているモデルを検討するのも一つの手です。

例えば「ALL STAR US ORIGINATOR」といったシリーズは、ヴィンテージテイストのデザインでCT70に近い雰囲気を持っています。

メリット：全国の靴屋や公式オンラインストアで気軽に買える。

デメリット：CT70そのものではない。

これらの方法を検討し、ご自身にとって最適な手段を選んでみてください。

楽天市場でCT70が販売されている理由

「個人輸入はダメなのに、なぜ楽天市場のような大きなサイトでCT70が売られているの？」と疑問に思う方も多いでしょう。

これには、楽天市場の出店形態と、販売している業者の「業態」が関係しています。

楽天市場で販売されているCT70は、楽天が直接輸入しているわけではなく、「並行輸入業者」が出店・販売しているケースがほとんどです。

並行輸入という仕組み

並行輸入とは、正規代理店以外の第三者が、海外で合法的に製造・販売された商品を買い付け、日本に輸入して販売することです。

楽天市場に出店している業者は、この並行輸入という形でCT70を仕入れています。

彼らは、自社の責任とリスクにおいて、税関での手続きや商標権の問題をクリア（あるいはグレーな方法で回避）して商品を日本に持ち込んでいます。

購入者側のメリットと注意点

楽天市場のような国内のプラットフォームを通じて購入する場合、購入者にとっては以下のようになります。

メリット
- 購入者が直接税関とやり取りする必要がない。
- 没収されるリスクは販売業者が負うため、購入者は心配不要。
- すでに国内にある在庫が発送されるため、すぐに手元に届く。

注意点
- 価格には、業者の利益や輸入コストが上乗せされているため、海外から直接買うより高価になる。
- 業者によっては、偽物を取り扱っている可能性もゼロではないため、ショップレビューなどをよく確認する必要がある。

結論として、楽天市場でCT70が販売されているのは、個々の並行輸入業者がリスクを負って販売しているためであり、購入者が安全に買える一つの選択肢となっているのです。

メルカリでの購入に潜むリスク

税関の心配がないからと、メルカリなどのフリマアプリでCT70を探す方もいるかもしれません。

しかし、フリマアプリでの購入は、税関での没収とはまた別の、大きなリスクが潜んでいます。

最も注意すべきなのは、「偽物（スーパーコピー品）」が紛れ込んでいる可能性が非常に高いことです。

フリマアプリに潜むリスク

偽物のリスク
CT70は人気が高いため、精巧に作られた偽物が数多く出回っています。特にフリマアプリは、出品者の顔が見えず、誰でも簡単に出品できるため、悪意のある業者が偽物を「本物」と偽って販売する格好の場となっています。写真だけでは本物と見分けるのが非常に困難なケースも多いです。
品質の問題
たとえ本物であったとしても、個人の保管状況によっては、未使用品でも劣化している可能性があります。また、「新品」と書かれていても、実際には試着程度の使用があるかもしれません。
価格が割高な場合も
個人が出品しているため、価格設定は自由です。人気のカラーやサイズは、定価や並行輸入店の価格よりも高く設定されていることも珍しくありません。